日语教学法

外国語教授法は、合理的で効果的な外国語教育を行うための理論とその方法論からなっています。それぞれの教授法は、開発者の言語観や学習観、学習者の学習目的と学習の条件、期待される能力などによって異なった練習方法や指導理論を出張しているが、日本語教育でもいろいろな外国語教授法を取り入れて、教育の効率化を図っています。多様化が進む今日の日本語教育では、いろいろなタイプの教育が求められているから、教師はなるべく多くの教授法を研究し、状況によって使い分ける工夫が必要です。１、文法翻訳法―１８世紀まで中世ヨーロッパのラテン語教育から始まった古典的な教授法です。文法の習得と文献読解を目的とし、文法規則、格変化、語彙などの暗記や日常生活でのコミュニケーションとはかけ離れた文の翻訳が学習の中心となります。この文法翻訳法の特徴は、文法の理解を徹底させ、目標言語を母語の翻訳を双方向で行わせることにあります。ある意味では、翻訳を与える教授法ほどやさしい教え方はありません。時間の無駄もありません。しかし、学習者の将来を考えるとこの方法は幾つかの危険性を含んでいます。一つには、内容のみを理解したことに満足し、文の構造上の問題点を理解しないまま学習が終了したと思い込んでしまいます。これでは、応用がきかない。時としては、原文よりも訳された母語のほうに関心が注がれ、外国語は断片的にしか学ばない。また、常に一語一語母語に直さないと理解できなくなる習慣を身につけてしまう恐れがあります。２、自然法―１９世紀１９世紀半ばには、ヨーロッパ諸国間の往来が盛んになり、話せる外国語教育の必要が強くなりました。そのため、文法翻訳法への批判が高まり、語学教育の専門家たちは新しい教授法を提唱し始めました。彼らは幼児が母語を学ぶ過程を観察し、同じ方法を外国語教育へも応用するべきであると出張しました。これらの教授法は「自然法」と呼ばれ、、２０世紀に入って開発された「直接法」のきそとなりましたが、当時の外国語教育の流れを変えるには至りませんでした。３、直接法ー２０世紀前半自然法の信奉者たちは、言葉の意味を実物を示したり、動作で理解させたりしながら、学習者の母語を使わずに教えることができると出張しました。新しい語彙は既習の語彙を使用して教えます。この教授法は「直接法」として発展しました。最も代表的なのはブルリッツの教授法です。直接法は外国語を学習者の母語を媒介しないで目標言語で「直接に」教える教授法の総称です。ナチュラル・メソッドやサイコロジカル・メソッドのほかにも、フォネティック・メソッド（phoneticmethod）、オーラル・メソッド(oralmethod)、さらにTPR（totalphysicalresponse）やナチュラル・アプローチ(naturalapproach)などが「直接法的」といえます。直接法の特徴的な指導方針：１、語彙や表現の意味は、実物や絵、写真、動作で伝える。２、文法や用法は、説明せずに例文によって帰納法的に理解させる。３、教師は学習者の母語を使用することはない。（したがって教師は、学習者の母語を知っている必要はない。）４、学習者達の母語が共通でなくても、媒介語として使うのではないから支障はない。５、抽象的な意味の語彙は、初級段階では教えることはできない。（中級以降でも概念を正確に理解させるのは難しい）。６、文字は、会話能力が相当程度高くなるまではおしえない。長所と言われている点１、媒介語を使わないので、学習者が目標言語に慣れるのが早い。２、翻訳をしないので、目標言語で考える習慣ができる（ただし直接法で教えられても、学習者はそれを母語で考えているのだという説もある。）３、口頭での言語の訓練が中心なので、ヒアリング、スピーキングの能力育成に向いている。短所と言われている点１、媒介語を使用しないため、意味の説明が回りくどく、正確に伝わらないこともある。２、説明や例文提示のために、教師が話す時間が長くなり、学習者の発話時間が減る。３、初級段階では文字の教育が行われないので、学習者によって失望することもある。４、媒介語を使用せず、目標言語だけですべてを処理しようとするため、教師の負担が大きい。純粋な「直接法」の場合は、教師も教材も媒介語を使わないので、多忙な学習者や上達を急ぐ学習者には嫌われます。ですから、現在だは折衷的な教授法がとられることが多くなっています。折衷法（１）は、テキストでのみ媒介語を使い、直接法的に授業を進める方法です。（２）は。教材には媒介語が使われていませんが、教師が学習者の母語を使って対訳や文法の解説をする教授法です。媒介語をどう扱うかは、教師の語学能力や信奉する教授法にもかかわりますが、第一に考えるべきことは、学習が必要とする能力を効率的に育成するのには、どの方法がいいかということです。４、オーディオ・リンガル・アプローチ（audio-lingualapporoach，AL法）オーディオ・リンガル・アプローチは、第二次世界大戦後米国で開発され、１９５０年代から１９６０年代にかけて日本語教育を含む世界の外国語教育で採用された教授法です。最近の教授法理論では古い教授法の代表のように扱われていますが、かつての日本語教育に圧倒的な影響を与え、今でも練習方法などに疎に技法が使われています。この教授法は、当時の最も有力な言語学理論の構造言語学と行動心理学かな言語理論と学習理論を援用していましたので、当時としては最高の教授法と考えられていました。加えて、その教授手順がはっきり定められていたこともあって、教師にとって教えやすい教授法でしたから、急速に世界中に普及しました。１９６０年代の後半から、より新しい言語学や心理学の立場からの理論面での批判が出されて、次第に当たれしい教授法に取ってかわられるようになります。代表的な批判１、理論面では、オーディオ・リンガル・アプローチの基礎理論となっている行動心理学が認知心理学から、構造言語学が変形文法理論から批評されて、その根拠が失われた。２、ミム・メム練習や文型練習のような教師主導の口頭練習では、言語を操作する能力は向上させられるが、自発的に分を創造する能力や場面にふさわしい発話をする能力、相手と状況に合ったやり取りをするコミュニケーションの能力などは育成できない。３、初歩の段階から母語話者と同じような音声的、文法的正確さが要求されるので、言語習得能力の低い学習者の場合は、それに応えることができず、大きな苦痛を与えることになる。４、口頭練習を優先するオーディオ・リンガル・アプローチでは、文字教育が遅れるため、文字への関心の高い学習者は、不安に陥ったり、不満を抱いたりすることになり、学習の阻害要因になる。５、教室内でのミム・メム練習や文型練習は上手にできるのに、実際のコミュニケーションの現場では何も言えない学習者が多い。このような批判が続出した結果。理論面でも教育現場の指導面でもそれらの欠陥を取り除く工夫がなされ、やがてコミュニカティブ・アプローチと呼ばれる新しい教授法が次々に開発されるようになってきました。５、広義のコミュニカティブ・アプローチ（communicativeapproach）１９６０年代の後半からオーディオ・リンガル・アプローチへの批判を通して様々な新しい教授法が開発されましたが、それらはいずれも「コミュニケーション能力」の育成を重視しているところから広い意味での「コミュニカティブ・アプローチ」と呼ばれています。広義のコミュニカティブ・アプローチには、次のような共通点があります。１、学習者中心の教育コミュニカティブ・アプローチでは、学習者のニーズによって学習内容を決め。それを導入してから行う定着のための練習は「自由選択練習」や「ロール・プレと」「タスク練習」など学習者の自立的な活動を通して学習項目を身につけていく方法が採られています。２、メッセージの伝達コミュニカティブ・アプローチでは、学習の中心を文法や文型の正確な操作ではなく、メッセージ、つまり「発話意図」の伝達においています。コミュニケーションの場を学習に結び付けた「メッセージ伝達」の訓練を重視します。３、意味の重視言語には、「形式」と「意味」という二面性があります。ここで言う「意味」は、辞書的な「意味」ではなく、話し手が本当に伝えたい「真意」あるいは「含意」を表します。６、TPR（トータル・フィジカル・リスポンス,totalphysicalresponse）TPRは、米国の心理学者JamesAsherが開発した聴解を優先する教授法です。この教授法も幼児の第一言語を獲得する過程の研究からうまれたものです。特に着目されたのは「幼児は母親などの口まねをして話し始める前に、かなりの期間にわたって周囲の人たちが呼びかける言語を聞くことに専念して、その意味を理解しようとしている」という事実でした。このような考えからうまれたTPRは、初級の段階では、教師の与える「命令」を学習者が「身体的な動き」で応える方法が採られています。この場合、学習者は教師の「命令」を聞き取って、理解できればいいので、ほかの教授法の場合のように、その「命令」の音声を復唱する必要はありません。この教授法は、大脳生理学の立場からも効果が期待できると出張されています。教師の「命令」を理解するのが左脳の仕事、その命令を実現するための運動を実現するのが右脳の仕事になりますが、学習に両脳が参加することになり、学習効果が一層顕著になるとされています。この教授法の問題点は、他の教授法による外国語学習経験者の場合、戸惑ったり。やり方の幼稚さに不満をだいたりすることです。７、サイレント・ウェイ（SilentWay）サイレント・ウェイは米国の心理学者であり、数学者でもあるGattegnoによって開発されました。教師の発話を極力控えて学習者の「試行錯誤」を促進することに特徴があります。クラスでは、教師はモデル発話以外はなるべく話をせず、各種の教具を使って学習者の発話を促します。サイレント・ウェイの教育方針としては、以下のような仮説が立てられています。１、教えるごとは学ぶことに従属する。２、「学習」は、本来「模倣」や「ドリル」では達成できない。３、「学習」は、知性による「試行錯誤」を通して行われる。４、知性が働くとき、既習のすべての知識や経験が動員される。５、教師は。学習者の自発的、創造的活動を妨げではならない。８、CLL(communitylanguagelearning)CLLは米国の心理学者CharlesA.Curranによって開発されました。心理の技術を言語教育に応用して、基本的な考えは、学習者の不安や緊張を取り除くことが言語習得を促進する上で役に立つので、カウンセリング的な技術を元げ教育に援用しようとすることにあります。この教授法では、学習者は教師の助力を借りて、「自分の言いたいことを目標言語で話す」経験を与え、さらにそれが教材として使われ、学習されるので、学習者の学習動機を強化する効果は絶大だともいわれています。このような教授手段がとられる理由はCLLが以下のような仮説に基づいているからです。①言語は「意味」を伝えるために使われる。②言語は「場面」を伴って使われる。③言語は「使う」ことによって上達する。９、コミュニカティブ・アプローチ（communicativeapproach）ヨーロッパのコミュニカティブ・アプローチはD.A.Wilkinsが１９７２年ヨーロッパ理事会へ提出した報告書が出発点になっています。コミュニカティブ・アプローチの基本的な指導方針としてモロウ（keithmorrow）は、次の五原則を提示しています。①クラス活動では、今何をしているかを知っていなければならない。②言語の部分を学習するだけでなく、全体にも目を向けなけらばならない。③コミュニケーションでは、伝達過程は言語形式と同様に重要である。④言語を学ぶのには経験することが大切である。⑤学習者の犯す「誤り」は、必ずしも「