共通施工

第３章共通施工第３章共通施工―41―第３章共通施工第１節通則３－１－１一般事項請負者は、機械設備の工事にあたっては設計図書に示された設備の目的、使用条件に対して機能を発揮できるよう施工しなければならない。３－１－２安全施工１．請負者は施工にあたって、現場の条件を調査し工事の円滑な履行を図らなければならない。２．請負者は施工が完了した場合、工事範囲内の清掃等を行ない工事の残存物が放置されていないことを確認しなければならない。第２節工作３－２－１原寸１．請負者は、工作に着手する前に原寸図又は他の方法で図面の不備や製作上、据付上に支障がないことを確かめなければならない。２．請負者は、工場と現場のテープの使用にあたっては温度補正を行わなければならない。３．テープは、JISB7512（鋼製巻尺）1級品を使用しなければならない。３－２－２工作請負者は、工作にあたって承諾された詳細図に基づき、当該設備の機能と精度に適した工作法を採用すると共に、材料等に悪影響をおよぼさないよう次の点に留意しなければならない。１．罫書きを行う場合は、墨線・ポンチ等により行い、タガネを使用してはならない。なお、SM570級以上の材質にはポンチも使用してはならない。２．衝撃が作用する部分に使用する鋼板等は、主たる応力方向と圧延方向を一致させるよう加工しなければならない。３．主要部分に使用する鋼板等の切断は原則として自動ガス切断により行い、形鋼等の切断は高速切断により行わなければならない。ただし、主要部分以外の切断は手動でよい。また、ステンレス鋼の切断は機械切断又はプラズマジェット法又はレーザ切断により行わなければならない。４．歯車、軸ジャーナル部、ネジ等は機械加工により機能上必要な精度と表面粗さに仕上げなければならない。５．主要部分に使用する鋼板をわん曲させる場合は、プレス又はロール機にて一様に曲げなければならない。６．ボルト孔、リベット孔等の孔あけ加工は、ドリルにより正確に行い、必要に応じてリーマ通しを行うものとする。ただし、補助部材で、板厚12mm未満の孔あけは、押抜きによって行うことができるものとする。７．鋳鉄品は、溶接を行ってはならない。８．部材の接合は、溶接接合、ボルト接合、リベット接合、ネジ接合の方法により行わなけれ―42―第３章共通施工ばならない。接着材料等による接合、圧接接合（鉄筋を除く）、ろう付等を行う場合は、請負者は、監督職員と協議しなければならない。９．ステンレス鋼のグラインダー加工をする場合は、もらい錆防止のために、普通鋼に使用した砥石盤を使用してはならない。３－２－３仮組立請負者は、仮組立にあたって変形を防止するため、次の点に留意しなければならない。１．仮組立を行う場合は、支持材によって各部材に自重以外の力が掛からないようにしなければならない。２．仮組立において、現場ボルト接合又は現場リベット接合部はそれぞれの孔数の30％以上のボルト及びドリフトピンを使用して堅固に締結しなければならない。３－２－４ステンレス鋼の表面処理１．請負者は、ステンレス鋼について工作により不動態化処理が必要となる箇所、及び設計図書に指定された箇所について酸洗い、あるいは電解研磨により表面処理を施すものとする。また、工事完了までの間、ステンレス鋼表面に軟鋼材の粉塵等が付着しないよう、表面を保護しなければならない。第３節溶接３－３－１一般事項１．請負者は、部材の継手性能を満足するよう次の事項を記載した施工計画書を提出したうえで施工しなければならない。（１）鋼材の種類と特性（２）溶接方法、開先形状及び溶接材料の種類と特性（３）組合わせる材片の加工・組立精度、溶接部分の清浄度と乾燥状態（４）溶接材料の乾燥状態（５）溶接環境と溶接順序（６）溶接に使用する機材２．請負者は、主要部の溶接にあたってはJISZ3801（手溶接技術検定における試験方法及び判定基準）、JISZ3811（アルミニウム溶接技術検定における試験方法及び判定基準、JISZ3821（ステンレス鋼溶接技術検定における試験方法及び判定基準）、JISZ3841（半自動溶接技術検定における試験方法及び判定基準）に準じて行うものとし、その作業にあってはJIS規格に該当する試験若しくは同等以上の検定試験に合格した溶接工を従事させなければならない。また、請負者は、その工事に従事する溶接工の名簿を監督職員に提出しなければならない。３．請負者は溶接方法、母材の種類等によりJISZ3211（軟鋼用被覆アーク溶接棒）、JISZ3212（高張力鋼用被覆アーク溶接棒）又はこれらと同等若しくはそれ以上の規格に適合する溶接棒を使用し、その選定にあたっては、母材の材質、強度、使用条件を考慮しなければならない。―43―第３章共通施工４．請負者は溶接施工にあたっては、次の事項に従わなければならない。（１）溶接部近傍のペイント､錆､油脂､水分､ミルスケールは完全に除去しなければならない。（２）材質、板厚、脚長等に応じた電圧・電流を選定すること。特に既設設備との溶接を行う場合は、歪み等により機能、外観等に影響を及ぼすことのないよう施工方法を詳細に検討する。（３）手溶接の溶接姿勢は下向き溶接とする。ただし製作上又は工程上やむを得ない場合には他の溶接姿勢によることができる。（４）主要部材の工場における板継溶接は、自動又は半自動溶接とする。なお、溶接線長が短い等の理由により自動又は半自動溶接が採用できない場合には、手溶接を用いることができる。３－３－２溶接施工試験１．設計図書で示した場合及び監督職員の承諾を得て特殊な溶接法を採用する場合は、請負者の責任と費用負担により実際の施工条件に準じた条件で溶接施工試験を行わなければならない。２．溶接施工試験は、溶接継手の種類に応じて引張試験、曲げ試験、衝撃試験等を行うものとする。なお、溶接施工試験は表3-3-1とする。これ以外の場合は設計図書によるほか適用する技術基準等によるものとする。―44―第３章共通施工表３－３－１溶接施工試験試験の種類試験項目溶接方法試験片の形状試験片の個数試験方法判定基準引張試験JISZ3121２JISZ2241引張強さが母材の規格値以上型曲げ試験(19mm未満裏曲げ)(19mm以上側曲げ)JISZ3122２JISZ3122原則として、亀裂が生じてはならない衝撃試験JISZ3128各部位につき3JISZ2242溶接金属及び溶接熱影響部で母材の規格値以上（それぞれ3個の平均値）マクロ試験－１JISG0553に準ずる欠陥があってはならない開先溶接試験非破壊検査図3-3-1による－試験片継手全長JISZ31042類以上（引張側）3類以上（圧縮側）すみ肉溶接試験マクロ試験図3-3-3による図3-3-3による１JISG0553に準ずる欠陥があってはならない引張試験JISB1198JISB11983JISZ2241降伏点は235N/mm２以上、引張強さは400～550N/mm２以上、伸びは20%以上とする。ただし溶接で切れてはいけないスタッド溶接曲げ試験JISZ3145JISZ31453JISZ3145溶接部に亀裂を生じてはならない（試験片採集位置は図3‐3‐2による）―45―第３章共通施工t図３－３－１開先溶接試験溶接方法7t7t'tSt'ttt図３－３－２衝撃試験片図３－３－３すみ肉溶接試験（マクロ（開先溶接試験片の採取位置）試験）溶接方法及び試験片の形状３－３－３溶接材料１．請負者は被覆アーク溶接棒の使用区分を表3-3-2に従って選定しなければならない。なおこれ以外の場合は監督職員の承諾を得なければならない。表３－３－２被覆アーク溶接棒の使用区分被覆材の系統適用鋼種及び板厚（mm）低水素系以外のアーク溶接棒SS400、SM400（t＜25）SS400、SM400、（25≦t38:予熱を行なう場合）低水素系のアーク溶接棒SS400、SM400（25≦t＜38:予熱を行なわない場合）SMA400、SM490、SMA490ただし、SS400は溶接施工性が確認されたものでなければならない。２．請負者は、ステンレス鋼母材と被覆アーク溶接棒の組合せを表3-3-3に従って選定しなければならない。なお、これ以外の場合は監督職員の承諾を得なければならない。―46―第３章共通施工表３－３－３溶接棒の組合せ分類母材溶接棒（JISZ3221）SUS304D308SUS304LD308LSUS304N2D308SUS316D316オーステナイト系SUS316LD316Lマルテンサイト系SUS403SUS410D410D309D310ｵｰｽﾃﾅｲﾄ･ﾌｪﾗｲﾄ系SUS329J1D329J1３．請負者は、被覆アーク溶接棒を表3-3-4に従って乾燥させなければならない。なお、これ以外の場合は監督職員の承諾を得なければならない。表３－３－４溶接棒の乾燥温度と時間溶接棒の種類溶接棒の状態乾燥温度乾燥時間軟鋼用被覆アーク溶接棒乾燥（開封）後12時間以上経過した場合又は溶接棒が吸湿したおそれがある場合100～150℃１時間以上低水素系被覆ｱｰｸ溶接棒乾燥（開封）後4時間以上経過した場合又は溶接棒が吸湿したおそれがある場合300～400℃１時間以上４．請負者は、サブマージアーク溶接に用いるフラックスを表3-3-5に従って乾燥させなければならない。なお、これ以外の場合は監督職員の承諾を得なければならない。表３－３－５フラックスの乾燥の温度と時間フラックスの種類乾燥温度乾燥時間溶融フラックス150～200℃１時間以上ボンドフラックス200～250℃１時間以上３－３－４材片の組合せ精度１．厚さが異なる鋼板の突合せ溶接請負者は、材厚の差が3mm以上ある主要部材の突合せ溶接を行う場合は、厚い板に1/4以下の勾配を付けて薄い方の厚さに合わせるものとする。２．請負者は、材片の組合せ精度については表3-3-6の値としなければならない。ただし、溶接施工試験によって誤差の許容量が確認された場合は、次の値以上とすることが出来る。―47―第３章共通施工表３－３－６材片の組合せ精度項目組合せ精度ルート間隔の誤差規定値の±2.0mm（±1.0mm）区分母材板厚t≧252mm以下水門扉25＜t3mm以下t≦201mm以下20＜t＜60母材板厚の5%以下放流管の管胴60≦t3mm以下t≦102mm以下板厚方向材片の段違い付属設備や放流管のガーダ等の主要耐圧部10＜t母材板厚の20%（ただし3mm以下）裏当金を用いる場合の密着度0.5mm以下グルーブ溶接開先角度規定値±10°（±5°）すみ肉溶接材片の密着度1.0mm以下なお、（）内はサブマージアーク溶接に適用する。また、ルート間隔0の場合の精度は2.0mm（1.0mm）とする。３－３－５予熱１．請負者は次の事項のいずれかに該当する場合は、溶接線の両側10cm及び溶接施工部の前方10cmの範囲の母材を適用する技術基準等によるほか、設計図書に準じて予熱しなければならない。ただし、サブマージアーク溶接に関しては、この項は適用しないものとする。また、十分な実験資料によって、割れ防止等が保証される場合及び第1編第3章3-3-6により焼なましを行う場合については、監督職員の承諾を得てこの項の適用を除外することができる。２．請負者は、オーステナイト系及びオーステナイト・フェライト系のステンレス鋼については溶接性が良いこと、450～850℃で加熱すると鋭敏化や粒界腐食、ウェルドデケイ発生の原因となることにより、予熱・後熱は実施しないものとする。３．マルテンサイト系ステンレス鋼の予熱・後熱は適用する技術基準等によるものとする。３－３－６焼なまし１．請負者は、次の事項のいずれかに該当する場合、溶接後炉内加熱による応力除去焼なましを行わなければならない。（１）490N/mm2以上の強度の鋳鍛鋼品と鋼板を溶接で組み立て部材で、溶接による熱影響部の延性や切欠じん性が低下し、構造部材として支障がある部材。（２）溶接継手が集中して